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不動産業界こそ映像に取り組むべき5つの理由

不動産業界こそ映像に取り組むべき5つの理由

不動産業界は大きな変革を迫られています。賃貸や売買の時には、必ず「内覧」をして現地の魅力を紹介することがこれまでの肝でした。しかし、現在内覧はできずVRや映像を使った不動産紹介が当たり前となりそうです。

しかし、新型コロナウィルスよりも前から海外では「不動産業界こそ映像を使ったマーケティングをすべし」と複数のサイトで識者が唱えていました。なぜ不動産業界は映像を使ったPRを行った方が良いのか、改めて基礎となる部分をまとめてみました。

専門家よりも、動画

Brafton』によると、2017年の住宅購入者のうち39%が動画の埋め込まれたWebサイトを閲覧し、56%が「非常に便利」で感じていたといいます。同じ調査の2019年版では専門家よりも映像の方が信頼性が高いというデータもあるそうです。『全米不動産業者協会』によると、不動産を売る側の73%が映像を使って紹介してくれる仲介業者に依頼しているのだといいます。そう映像を使って不動産を紹介することは、買う方にとっても売る方にとっても今や必須といっていいのですね。

Webサイトに動画を埋め込もう

不動産紹介のYouTube動画はたくさんあります。アップロードしただけではなかなか見つけてくれないかもしれません。大事なのは、自分たちのWebサイトにも埋め込むことです。『Brafton』によると、Webサイトに動画を掲載することは、4倍以上もの見込み客を生み出すといいます。Webサイトの上部に埋め込めばページビューやオーガニックの検索結果が多くなり、Webサイトの下部におけば、メールや電話で問い合わせをする最後の鍵となる、とのこと。

SNSに動画を埋め込もう

vidyard』によると『Instagram』などのSNSでは、検索時に動画コンテンツを優先するアルゴリズムがあるそうです。そのため、Instagramで動画を投稿すると、画像よりも38%多くエンゲージメントを獲得できるとのこと。Facebookにいたっては135%ともいわれています。うまくいったケースですと、Facebookのフォロワー数よりも動画の再生数の方が上回っているケースもあるそうです。

こうしたSNSでの動画投稿は不動産を探し始めた人が偶然見つける要素が強いそうです。

動画の尺は短いほうがいい?

ここで大事なことは埋め込む動画の尺は短くすることです。『Wordstream』は1本5分以内にすべき、といっています。なぜなら平均的な動画コンテンツで最後まで見てくれる人は、37%にしか過ぎないのだそうです。動画を短くすることで最後まで見てくれる「視聴完了率」を上げる必要があります。

ユーザーを没入させる

では、どんな映像・動画をアップロードしていけばよいのでしょうか? 多くの人が不動産紹介となると堅苦しく、内覧の延長線上にあるようなものを作ろうと考えます。しかし、それだけでは視聴者は次第に飽きたり、眠くなってしまうかもしれません。

ARやVR、360度動画といった最先端の技術はもちろんですが、ガイドを用意して紹介をさせるガイド付きツアー、ドローンを使った空中撮影も非常に効果的です。

場合によってはメールの返事で「担当者がありがとう」と伝えるのも動画にしたほうが良い、という意見もあります。なぜかというと、動画は画像や文字よりも高級感があり、コストがかかることは誰もがわかっています。そのため、「自分たちを大切にしてくれた」、「すごい」という印象を抱いてもらいやすくなるのです。

どちらにせよ、対象となるユーザーに自分たちの魅力を引き付けてその世界に没入させることが大切となります。

お客様に出演してもらう

不動産を紹介するときにガイド付きの紹介が有効だ、と先にお伝えしました。このように、不動産というものであっても、建物やその周辺施設、近所の様子と景観ばかり紹介しても他と差がつきません。

プラスアルファでやるべきはやはり“人”です。実際にその不動産を購入した人を出演させるべきだと『Vdyard』はいいます。購入の途中、購入後、そして6か月後にそれぞれ撮影をして「お客様の声」として映像をあげることができれば、なおよいでしょう。

お客様が思いっきり自慢してくれればしめたものです。それは良い買い物であったという何よりの証です。そして、自分たちの周りにその映像を紹介してくれたり、リアルな声は未来のお客様への信頼につながります。

Wordstream』はいいます。「人々は感情をもって行動します。不動産は「財産」だけではなく「他の人々との関係」もあるわけです。経済的に重要であるだけでなく、感情的にも関与してくるのです」

このように不動産業界にとって映像は買う側、売る側両方にかかわってくるものです。良い取り組みをして不動産業界全体でこの危機を乗り越えて欲しいものですね。

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この記事を書いた人

ZOOREL編集部/黄鳥木竜
慶應義塾大学経済学部、東京大学大学院情報学環教育部で学ぶ。複数のサイトを運営しZOORELでも編集及び寄稿。引きこもりに対して「開けこもり」を自称。毎日、知的好奇心をくすぐる何かを求めて街を徘徊もコロナで自粛中。

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