DX推進に動画ってどうやって活用できるの？事例を交えてご紹介！

DXによるビジネス変革は、もはやどの企業においても取り組むべき課題になっています。特に、対面の機会が限られがちな昨今において、動画を使うことによってDX推進をしている事例が増えてきました。

当サイトを運営しているエレファントストーンでも、そうしたお声を耳にする機会が多くなってきています。

それでは、自社においてDX推進のために動画で何ができるのでしょうか。この記事では、DXとは何を指すものなのか、そして動画の持つ特性によってどのようにDXに繋げられるのか、事例も用いて紹介しています。

DX推進にあたって動画で何かできないかとお考えの方にとって参考になれば幸いです。

DXとは何か

DXは”Digital Transformation”の略で、直訳すると「デジタルによる変革」です。

よく「IT化」と混ざって理解されてしまいがちですが、DXは「IT化を通じて実現するビジネス変革そのもの」を指しており、IT化はDXのための手段という立ち位置になります。

なお、経済産業省はDXを以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

 

引用： DX推進ガイドライン

ちなみに、DXの具体例としては

• 社員の評価が定性的になりがちな会社において、社員が相互を称賛しあえるシステムを導入。称賛された数という定量的な指標の導入に繋がっただけでなく、半年に一度しか評価されないのではなく、こまめに称賛が届くことによって従業員のワークエンゲージメントを高めることに繋がった。
• 今まで対面で賃貸の紹介を行っていた不動産の会社が、LINEで簡単な質問に答えるだけで物件をいくつかピックアップし、内見の予約までLINE上で行えるようにした。

上記のような例が挙げられます。ビジネスシーンの変革はもちろんのこと、個人の生活にもDXは影響を及ぼしています。

昨今、DXが推進されている理由

昨今DXが推進されるようになった理由を一言で言えば、企業の競争優位性を確立するためです。具体的には、以下2つの理由が挙げられます。

1. 「デジタルディスラプション」の脅威

「デジタルディスラプション」とは、デジタル企業によって既存ビジネスがマーケットから撤退を余儀なくされてしまうことを指します。身近な例で言うと、映像コンテンツのサブスクリプションモデル（Netflix、Amazonプライムビデオ等）によるレンタルビデオ店の撤退が挙げられます。

このようにデジタル化の波に呑まれる前に、企業が新たな価値を創造するためにもDXが推進されていると言えます。

2. 「2025年の崖」

「2025年の崖」とは、経済産業省がDX推進に伴って提唱した、日本企業が直面するであろうリスクのことです。具体的には、会社にある既存システムが複雑化・ブラックボックス化することによって、今後増え続けるデータ量を捌ききれなくなり、競走に負けてしまうといった様々な影響が出てくると言われています。

結果として、2025年～30年の間に最大12兆円の経済損失が生じるとの試算が出ています。

（参照：総務省「DXレポート～IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開～」）

DX推進に動画が活用できる理由

動画もDX推進に寄与できます。しかし、どのような形でDX推進に寄与できるかイメージしにくいのではないでしょうか。そこで、動画の特性を考えてみると、自ずと動画がDX推進に寄与できる理由が見えてきます。

1.　口頭で説明していることを、動画内に収められる

動画であれば、口頭で伝えていたことを動画に収めることができます。例えば、営業の際、自社について紙の資料と口頭で紹介していたのを動画に変えた。結果として、営業している人のトークスキルによる質のばらつきが是正され、時間短縮にも繋がった。これもDXの一つの例です。

特に、昨今においては対面で話せる機会も少なくなっています。そんな中で、自社に関する動画が一つあれば、URLを送るだけでも自社のアピールをすることができることでしょう。

2.　実際の動きをイメージしやすい

動画は実際の動きをイメージしやすく、ビジネスシーンではマニュアルとしての役割を果たすこともできます。

手作業で行う業務を、今までは人から人へと実践を交えて伝えていたが、動画にまとめた。教える側の工数が減り、教える人の「自己流」ではなくなったため、作業のクオリティ向上にも寄与するようになった。こういったケースも考えられます。

テキストや画像を用いて説明しているマニュアルもあるとは思いますが、実際の動きをイメージしにくく、あまり使われていない場合は動画マニュアルにしてみるのも一つの手です。

3.　その場に行かずとも、その場の景色や空気感を擬似体験できる

その場に行かずとも、雰囲気を味わえるのも動画ならではのメリットです。

観光プロモーションとして、景色を映像美で魅せたり、360度動画を用いてまるでその場を歩いているような擬似体験ができるようにしたり。もちろん、施設や会社内の紹介にも有効です。

遠方であったり、普段は入れないような場所を映像コンテンツにすることによって、その場の雰囲気を味わうことができます。そのような動画が一つあることで、プロモーションや業務効率化に繋がることでしょう。

※ちなみに、360動画とは以下のような動画を指します。画面をドラッグして、360度グルグルと見回すことができます。

DX推進のための目的別動画活用事例

それでは実際に、DX推進に寄与している動画事例を目的別に見ていきましょう。

 1. 採用活動

※弊社エレファントストーンの制作事例です（制作期間：2〜3ヶ月）。詳しくはこちらをご覧ください。

アネスト岩田株式会社様の2020年新卒採用活動に伴う、採用向けムービーです。会社見学もままならないご時世のため、動画で会社内部の様子を伝えられると、求職者としてはイメージが湧きやすくなるでしょう。もちろん、動画の内容次第では大きく志望度を高めることも可能です。

また、本事例のように4〜5分ほどの尺であれば、イベント会場、学校内説明会、オンライン上面接など、あらゆる場面で使うことができます。

なお、採用場面で使う動画を検討中であればこちらの記事も併せてチェックしてみてくださいね。

関連記事：採用動画の特徴と企業での活用事例​​

2. 営業活動

※弊社エレファントストーンの制作事例です（制作期間：2ヶ月）。詳しくはこちらをご覧ください。

営業活動においては、会社や商品・サービスの紹介は必ず行うことだと思います。しかし、商品やサービスの魅力が伝わりづらい、もしくは複雑なサービスで説明が難しい、となると営業担当者のトークスキルによって成約率が変わってくるのではないでしょうか。

そんな際には、商品・サービスを紹介する1分ほどの動画があると便利です。動画は情報量が多く、メリットや使用場面などを理解しやすいです。実際に、本事例は「フリーアドレス用ランダム座席指定システム」の紹介動画なのですが、サービス内容やメリットなど理解していただけたのではないでしょうか。

商品・サービス紹介に限らず、会社紹介、もしくはシステムの使い方に関する「ハウツー動画」なども営業の場では活躍してくれるはずです。

なお、商品・サービス紹介動画を検討中であればこちらの記事も併せてチェックしてみてくださいね。

関連記事：欲しいと思わせる商品紹介動画の作り方とは？ 事例を踏まえて解説！

3. 社員教育

従来まで紙ベースで説明していたような作業内容を、動画マニュアルに落とし込むことで業務効率化に寄与できます。動画であれば、実際の動きをイメージしやすかったり、作業音やシステム音といった耳への訴求も可能だったり、理解しやすいマニュアルになることでしょう。

また、動画であればいつ・どこでも視聴できるのもメリット。出先で確認したいときでも、スマホからURL一つで内容を確認できます。

動画マニュアルに関してはこちらの記事で詳しくまとめております。

関連記事：動画マニュアルの作成に挑戦しよう！初心者でも分かりやすい作り方をご紹介

4. IRでの活用

投資家に向けて自社をアピールする際にも、動画は有効です。業績を示す数字・データはもちろん大事ですが、創業から一貫して大事にしている想いをストーリー調で紹介することで、投資先としてアピールできます。

上記、株式会社フェローテックホールディングスの事例では、データや地図情報ではアニメーションをつけて見やすくし、工場や展示会のシーンなどは実写を入れ、分かりやすい内容に仕上がっています。

もっと詳しく知りたいという方は、こちらの記事も是非チェックしてみてくださいね。

関連記事：企業のイメージアップに効果的！IR動画のメリットや事例、作る際に抑えておきたいポイント

5. 疑似体験によるプロモーション

※弊社エレファントストーンの制作事例です（制作期間：3ヶ月〜）。詳しくはこちらをご覧ください。

観光プロモーションとして本作品を制作。「小田急線にのって、開放的なあの場所へ。」の元、電車で気軽に行けて、開放感を味わいながら楽しめる観光スポットを紹介しました。

昨今、観光地や施設を動画に収めてプロモーションに活かしているケースが増えています。先ほどご紹介した360度動画は、没入感という意味ではこれ以上ない擬似体験ができますが、カットで繋ぐ馴染みのある映像でも、その場の景色や空気感を味わえます。

キャストの女性と二人で観光に来ているような画角やカメラワークでの撮影を実施することで、視聴者とキャスト、二人で一緒に来たような擬似体験ができる仕掛けも施しています。

6. 社内報

社内報を動画で発信している会社も増えています。特にリモートワークが推進され、対面で話せる機会も減っている昨今においては、社内の情報共有や、社員のモチベーションアップのために社内報の重要性が見直されつつあります。

動画であれば、写真やテキストだけでは伝わりきらない、社員や会社内の雰囲気を伝えることができます。社内で起きていることを一つの動画にしておけば、社員のエンゲージメント向上にも寄与することも期待できます。

まとめ

動画がどのようなシーンにおいてDX推進できるのかイメージできましたでしょうか。動画を取り入れることでビジネスシーンを変えられることが伝わっていると嬉しいです。

なお、事例でもご紹介させていただいたように、弊社エレファントストーンではDX推進を目的として動画制作をしてきた実績がございます。

動画を通して、今までの業務の流れを変えるためには、今何に課題を感じているのか。最初のヒアリングが肝心だと私たちは考えています。そして、その課題をどのようにして動画で解決することができるのか。お客様と一緒になって考え、「動画のプロ」として社内一丸となって動画制作にあたっていきます。

「DX推進はしたいけれど、動画で本当にこんなことができるだろうか……」とお悩みになる前に、まずはお気軽にご相談ください。